労働の対価として得るのがお金です。
但し、労働の内容は千差万別ですので、
「労働の結果(経過を含む場合もあり)がもたらす価値の対価」
と表現した方が適切かもしれません。
ひとつの事例。
Ａさんは、社会保険労務士の資格を持っており、
ある企業の人事部門で働いています。
Ａさんを雇用している企業は、
公に認められている資格取得者であるＡさんの能力を認め、
月５０万円の給与を支払っています。
ＢさんもＡさんと同じ職場で働いています。
ＢさんはＡさんのような資格は持っていませんが、
人柄が素晴らしく、誰にも好かれ、仕事もよくできると評判です。
それに比べてＡさんは、遅刻はするわ、
他部門からは「態度が高圧的だ」とクレームは入るわ、
約束の期限は守らないわと、
みんなから厄介者扱いされるという日常です。
ですが、Ｂさんの給与は、月３０万円です。
会社側からすれば、
社員を採用する場合、
能力を持っている
→ 能力を発揮する
→ 成果が上がる
という図式で判断しているのでしょうが、
これは、性善説が前提であって、
実際には、そんなわけにはいかないことが多くあります。
ＡさんとＢさんの給与２０万円の差、
それはどこに理由があるのかといえば、
それも企業によって千差万別なんですね。
一見、この給与格差は理不尽であるとも思えますが、
そこには、年齢、これまでのキャリア、家族構成、
これまでの会社に対する貢献度等々、
いろいろな要素が二人の対照表に組み込まれると、
まぁそんなものかな．．．と、妙に納得してしまうこともまた多いのです。
海外の現地法人立ち上げで評価を上げて、
初年度から目標を達成し、バリバリ仕事をこなしてきたＡさんでしたが、
リーマンショックのあおりを受けて、いきなりの現地法人撤退。
その結果、帰国後は鬱を抱え、現在は人事部付で、
担当している仕事も単純なものばかり。
そういった事情を聞くと、
理不尽という考えはかなり薄まってしまいます。
ちょっと奇抜な例だったかもしれませんが、
何を言いたいのかというと、
給与とは各企業が持っている人事制度の一環としての結果なんですよ、
ということです。
人事制度は、企業によって、そして業界によって全く異なります。
基本は労働法規の定める範疇内で決められているとはいえ、
特に、業界が異なると、本当に制度は全然違ったものになります。
年収の高い業界、低い業界といっても、
そこに出てくる数値は、
あくまでも平均値（加重平均であればなおよし）ですから、
高い人もいれば低い人もいます。
いま、引っ張りだことなっているスマホ関連のシステムエンジニア。
それこそ、能力を持っていると評価されれば、
新卒でも年収は１千万円を超えることも珍しくはないそうです。
それは、その会社の給与制度がそうなっているからで、
その会社の事務担当者の年収は２４０万円ということもあります。
あり得ない事例ですが、
この会社の社員がこの二人だけだとしますと、
社員の平均年収は６２０万円となります。
今年の新卒人気企業ランキング、
上位にずら～っと並んでいる企業を見て思うことは、
なにか高年収企業ランキングそのものだなぁ．．．ということです。
低収入 １－３－５－７－－１０ 高収入
左に寄れば低収入、右にいけば高収入。
みなさん、
１の業界よりは１０の業界がよいと決めてかかってはいませんか。
１０の業界の企業にも
低収入 １－３－５－７－－１０ 高収入 のランクがあります。
いくら高収入の業界とはいえ、
その中での位置づけが３とか１だったら、
いろいろな意味で先行き不安ですよね。
逆に３の業界であっても、
働いている会社がその業界の１０に位置していたら、
将来は不安よりも楽しみが増してきます。
このブログのテーマである
「好きなこと、もの、サービスを扱っている会社で仕事をしよう」
ということを、まず基本に考え、
お金は後からついてくるくらいの気持ちで
どうか、仕事選びをしてください。
１０の会社で１の位置にいてもらう給料と
１の会社で１０の位置にいてもらう給料、
あなたの価値観はどちらを選択するでしょうか。
あなたが
「好きなこと、もの、サービスを扱っている会社で仕事をすれば」
日々楽しく仕事ができますし、やりがいも出て、
いい意味での欲も出てきます。
その会社がたとえ１の業界であっても、
その会社が業界で１０を狙えそうなのであれば、
自分が興味を持てない１０の業界で働くよりも
幸せになれますよ。